遠隔診療と新型コロナ

新型コロナのパンデミック以前には、ほとんどのOECD諸国で遠隔診療の活用は、規制障壁と患者、医療従事者双方の敬遠により限定されていました。２０２０年、各国政府は、医療従事者への報酬システムを変更するなどして、遠隔診療を促進する方向に転じました。オンラインによる問診は急増し、治療を継続する上で非常に重要な役割を果たしましたが、対面の診療の減少をわずかに補ったにすぎません。

今日でも、遠隔診療の仕組み、規制、財源などについて、また遠隔診療の活用度について、OECD諸国間には重大な差があります。遠隔診療の規制が明確だと述べている国は、わずか17カ国です。そうした不確定要素により、医療従事者の遠隔診療提供が困難になっているのかもしれません。

政策当局は、以下の点を考慮することで状況を好転させられるでしょう：

・どのような患者が遠隔診療を利用しているのか、その理由、利用後の留意点などを、遠隔診療の影響が医療制度の実績に及ぼす影響についての議論に活用する。

・診療報酬と仕組みが遠隔診療の有効活用を促すのか。診療報酬の仕組みと価格に関する決定に寄与するデータと分析がほとんどない。

・遠隔診療と対面サービスを統合してよりよいサービスを患者に提供する方法。対面の治療と遠隔診療が現在は断片的で、遠隔診療の利点について医療従事者の間に大きな見解の齟齬がある。

参考文献：The COVID-19 Pandemic and the Future of Telemedicine.