学校閉鎖期間中のオンライン学習の拡充：新型コロナウイルス感染症危機時の生徒支援における家族と教員の役割

 前向きな学習態度を持つことで、学校での成績向上につながり、学校閉鎖時には生徒が学習意欲が維持される

最近、生徒間の様々な非認知能力の開発を持続させることへの関心が高まっている。非認知能力は性格的な特徴や目標、やる気などをいうが、それらが賃金や学業、学力テストの成績など、いくつかの社会経済的成果に直接プラスの影響を持つことがわかってきたからである。実証によると、これらの能力は政策介入と教室での実践に影響を受けやすい (Heckman et al., 2014[24])。

このセクションでは、次の6項目の学習態度に着目している。

• できる限り学び、理解しようという生徒の向学心（意欲的な学習目標）；

• 生徒が学校に見出す将来のキャリアとの関連性（学校の価値）；

• 学校という共同体への帰属意識（帰属意識）；

• 熱心に勉強して成績を上げようという生徒の意欲（課題習得への意欲）；

• 生徒が困難を自分で克服できると思えること（自己効力感）；

• 学習や読書から生徒が得る満足感（読書の楽しさ）。

OECD Skills Outlook 2021 (OECD, Forthcoming[12])に収録される実証によると、上述のすべての態度は読解力、数学、科学の成績にプラスの影響を持つという点から、生徒の成功1 に特に重要であることがわかる。これらの学習態度の多くは学習を始めた早い段階で身に着くが、大人になっても維持されることが多く、社会の変化に対してより強靭で、より生涯学習を好む人間を作る(OECD, Forthcoming[12]; Tuckett and Field, 2016[25])。。学習態度は生まれつき備わっているものではなく、その育成には学校教育、親の子育て、投資が大きく影響するため、社会経済的グループ間で大きな不平等を生むリスクが高い。例えば、あるデータによると、OECD加盟国の圧倒的多数では、社会経済的に恵まれた生徒は恵まれない生徒に比べて野心的な学習目標を持つ可能性が大幅に高い(図 2) 。このことは最終的に生徒の習熟度と学業成績に影響する。

 

図 2. 野心的な学習目標の平均値（恵まれた生徒と恵まれない生徒）

注：この尺度の正の数値は、その国の生徒がOECD加盟国の平均的な生徒より高い野心的目標を持っていることを示している。社会経済的に恵まれている生徒、恵まれていない生徒とは、PISAの社会経済文化的背景に関する指標の上位25％、下位25％に含まれる生徒と定義されている。

出典： OECD, PISA 2018 Database.

前向きな学習態度は、平常時の生徒の学業成績を牽引する重要な要素だが、現状はオンライン学習による特異な課題が生じているため、重要性が増す可能性が高い。オンライン学習は、その生徒が本来備わった意欲をもって自発的に学習を行うことを前提にしている。しっかりとした学習態度を身に着けることは、例えば、生徒が困難な学習環境の中で集中力と意欲をもち続けるためには不可欠であり、したがって近い将来、この健康への危機が完全に収束する前に学校閉鎖の第2波が訪れた場合、生徒が再び直面するかもしれない大きな困難を克服するためのカギを握っている。

図 3は、各学習態度項目のそれぞれ上位25％と下位25％に含まれる生徒の学習用ICTの頻繁な利用と読解力の成績との関連性を比較することで、デジタルテクノロジーを通じて学習が行われた場合の学習態度の重要性を示したものである。その結果から、学習にICTを頻繁に利用している生徒の中でも、確かな学習態度を持つ生徒ほど習熟度のレベルが大幅に高いことがわかる。2 分析を進めると、総じて前向きな姿勢は生徒の学業成績全体にプラスになる傾向があるが、この正の関係は、対象サンプルをICTの高頻度利用者に限るとさらに強まるため、学習態度は、学習にテクノロジーとオンラインツールを効果的に統合するためのカギになりうることがわかる。様々な学習態度の役割をより詳細に検証したデータによると、生徒が野心的な学習目標をもち、学校に高い価値を見出すことが、オンライン学習の効果を最大化する上で特に重要であることがわかる。例えば、アイルランドでは、勉強にICTを幅広く利用している生徒のうち、野心的な学習目標を強く持つ生徒はもたない生徒に比べ、読解力テストの点数が32点高い。3

 

図 3. 学外で学習用にICTを集中利用している生徒の学習態度と読解力の成績との関連

注：この数値は、学外で学習用にICTを集中的に利用している生徒の学習態度の数値と、読解力の成績との関係を表している。棒グラフは、学習態度の上位25％と下位25％の生徒の間の読解力テストの得点の違いを表している（OECD平均）。ICTを集中利用している生徒のみが対象。回帰分析の統制変数は、生徒及び学校のPISAの社会経済文化的背景指標、年齢、性別、滞在資格、私立及び地方の学校への通学のダミー変数を含む。回帰は、学習態度の各項目について個別に推定されている。各国固定効果は回帰に含まれている。斜線の棒グラフは、5％の統計的有意水準を満たしていない係数を表している。結果が有効になるのは、その国と課程の種類（普通科、就職前、職業訓練）における基準学年(modal grade)の成績と比較した生徒の成績に制御を加え、結果が学校の性格に左右されるという懸念を軽減されたときである。

出典： OECD, PISA 2018 Database.

学習に対する態度と傾向は、生徒の学業成績を牽引する重要な要素である。オンライン学習の環境では、これらは、生徒が学習プロセスにデジタルテクノロジーとオンラインツールをより効果的に組み込むのに役立つ

 家族と教員：両者はデジタル学習を効果的に支援できるのか

学習態度は、生徒が教員と家族から受ける支援に根ざしている。OECD Skills Outlook 2021 (OECD, Forthcoming[12]) では、PISA 2018に基づいて分析を行い、学習態度の育成を牽引する教員の実践と保護者の情緒的支援が果たしている重要な役割に光を当てている。全般に効果的な政策介入によってさまざまな支援形態を奨励し策定することができるが、COVID-19のパンデミックに関わる特異な環境下ではさらに多様な特にそうである。したがって、子供のデジタル学習プロセスを支えるために教員と家族が受け入れられる、最も適切な支援形態を理解することが重要である。

 

図 4. 学習態度と保護者・教員による様々な支援形態の関係

注：この数値は、保護者と教員による支援の指標が1単位増加すると、各学習態度指標がどう変化するかを表している。推定値はOECD平均値。回帰分析の統制変数は、生徒及び学校のPISAの社会経済文化的背景指標、年齢、性別、滞在資格、認知的能力の尺度を含む。各国固定効果は回帰に含まれている。

出典：OECD, PISA 2018 Database.

図 4 から、生徒は保護者からより強い情緒的支援を受けると学習に対する態度と傾向がより前向きになることがわかる。4 保護者の情緒的支援は学習態度項目の大半にとって重要であり、生徒の自己効力感と強い関係があることを示している。具体的には、最も高い効果が確認された情緒的支援の形態は、保護者が子供に自信を持つよう励ましたり、子供の学習への努力と成績を応援したりすることである (OECD, Forthcoming[12])。教員の側については、教員が自分の指導内容を熱心に伝えることができる教育環境が生徒の前向きな学習態度、特に野心的な学習目標、課題習得への意欲、自己効力感、読書の楽しさを引き出すことがこの分析からわかる。生徒の学びを牽引する要因として、教員の熱意が重要であることは広く文献で証明されている。例えば、熱心な教員は生徒に、主題に関する肯定的な感情体験をもたせ、その主題が個人的に重要であると思わせることができ (Keller et al., 2014[26])、また、生徒の意欲を引き出して元気づけ、生徒が学習課題に費やす生産的時間を増やすこともできる (Keller et al., 2015[27]; Hoidn and Kärkkäinen, 2014[28]; Kunter et al., 2013[29])。

図 5 では、保護者と教員の支援が生徒の学業成績にプラスになることを示すために、学外でICTを学習用に集中利用している生徒を対象として、家族及び教員から大きな支援を受けている5 と答えた生徒と、あまり受けていないと答えた生徒の間の読解力の成績を比較したものである。PISA2018調査に基づくこの実証から、数種の支援形態が生徒の学習強化に特に有効であることが明らかである。例えば、ICTの高頻度利用者のうち、親からきわめて強い情緒的支援を受けている生徒や、教員からより多くの支援を与えられ読書を奨励される生徒は、PISA調査の全科目において格段に優れた成績を収める傾向がある。保護者の情緒的支援は特に効果がある。例えば、スロバキアでは、ICTを頻繁に利用し、かつ家族から大きな支援を受けている生徒は、家族からの支援が少ない生徒より、成績が平均で23点高い。保護者から強い情緒的支援を受けることは、オーストリアやスロベニアを含む数カ国でも同様に有効である。

 

図 5. 学外で学習用にICTを集中利用している生徒の読解力の成績と、家族・教員から受ける支援との関係

注：この数値は、学外で学習用にICTを集中的に利用している生徒が受ける支援の度合いと、読解力の成績との関係を表している。棒グラフは、家族と教師から受ける支援が上位25％と下位25％の生徒の間の読解力テストの得点の違いを表している（OECD平均）。ICTを集中利用している生徒のみが対象。回帰分析の統制変数は、生徒及び学校のPISAの社会経済文化的背景指標、年齢、性別、滞在資格、私立及び地方の学校への通学のダミー変数を含む。回帰は、支援の種類別に他の連続指標を制御しながら推定している。各国固定効果は回帰に含まれている。斜線の棒グラフは、5％の有意水準を満たしていない係数を示している。

出典： OECD, PISA 2018 Database.

この実証は、保護者が在宅学習において重要な役割を果たせることを示唆している。例えば、同級生もいない自主的な学習で子供がやる気を失いがちな状況で、保護者は、彼らが確実にカリキュラムに従い、学習意欲と野心的な目標をもち続けるよう情緒的に支援できる。この面での保護者の関与は、生徒がオンライン学習から生じる厳しい試練を乗り越える大きな力となり、能動的で自発的な学習を引き出すことができる。しかし、多くの障害が親の効果的な関与を妨げる可能性がある。例えば、親が自分の仕事と他の家族の世話を同時に果たしながら子供の勉強に関わるのは難しい。特にひとり親の場合は深刻である。また、自分にデジタルスキルがない、学習内容に精通していない、教材に否定的な態度を取っているなどの理由から、子供を支援できないと感じることもある。例えば、保護者の教育水準の差は教育成果の不平等をさらに悪化させるため、政策立案者にとっては大きな懸念である。例えば、オランダの最新調査によると、低学歴の親ほどロックダウン期間中の子供の学習を手助けしていなかったが、その一因は、自分は子供を助ける能力が低いと感じていたことにある (Bol, 2020[30])。また、低学歴の親は学習そのものに消極的で、子供の能力開発を支援することの重要性を過小評価しており、その結果、高学歴の親ほど支援しないと考えられる。もう一つの懸念は、在宅学習期間は多くの子供が主に母親から学習支援を受けるため、数学の学習態度と成績における男女格差がより開く恐れである (Del Boca et al., 2020[31]; Farré and González, 2020[32]; Sevilla and Smith, 2020[33])。多くの女性がかなり強い数学恐怖症であることは知られており、過去の調査でも、女子生徒は特に成人女性の数学恐怖症に接すると敏感に反応し、自分もそうなってしまう傾向のあることがわかっている (Beilock et al., 2010[34])。そのため、各国の政府と学校はこれらの問題に取り組み、保護者の関与を促すため、直ちに行動を起こすことが不可欠である。

家族と同様に教員も、生徒がデジタル学習をより効果的に活用できるよう支援する上で不可欠な役割を担っている。特に、最も効果的な実践とは、教員が生徒の読書欲を刺激すること（例えば、生徒が積極的に参加したくなるような質問をする、教科書の情報がどのように自分の知識を築いているかを示す）、より全般的な支援（例えば、教員がすべての生徒の学習に関心を示す、全員が理解するまで教え続ける、生徒が必要とする場合には追加支援を行うなど）、方向性のある指導（例えば、教員が生徒の学習に明確な目標を設定する、教材を理解しているかどうかを確認するために質問する、各学課の開始時に前の授業のまとめをする）ことである。保護者の情緒的支援と同じように、こうした教員の実践は学校での生徒の成績を大幅に改善する可能性があり、特に現状では、生徒が学習課題に集中し、学習への意欲と傾向を持つのに有効である。例えばオーストラリアでは、学習にICTを広く活用している生徒のうち、教員から読書を上手く奨励されている生徒は、教員からの支援が少ない生徒より、成績が平均17点高くなっている。同様の結果はスイスなど、他の国々でも観察されている。

学習態度が生徒の（オンライン）学習の成績を牽引するカギを握っているとしたら、各国政府が取り組むべき主な課題は、この学習態度をどのように身に着けさせるのか、そしてそれを強化するためにどのように教員と保護者を支援するかということである。一部の国はすでにこの方向で政策を実施している。これらの政策については次節で述べる。

 家族と教員を支援する政策

これまでの分析で、平常時はもちろん、学校閉鎖の期間中は特に、生徒の学習と意欲を支える上で家族と教員がともに重要であることが浮き彫りになった。したがって、各国政府は両者の効果的な関与を促すことが重要である。仕事を持つ保護者が仕事をしながら育児を行い子供の勉強を手助けできるような効果的な方法を見つけることは、多くの政府が取り組んでいる重要な課題である。大半のOECD加盟国はすでに、例えば家族休暇の機会を拡大するなどして、この方向での介入を実施している。スロベニアでは、仕事と家族の世話を両立できない親は、政府から賃金の80％が支払われる有給休暇を最長3カ月間取得できる。同様にドイツでは、12歳未満の子供を持つ親は、月額2,016ユーロを上限として賃金の67％を受け取れる6週間の有給休暇を取得することができる。米国では、「家族ファースト新型コロナウイルス対策法(Families First Coronavirus Response Act)」に基づき、学校閉鎖中の18歳未満の子供を持つ親は最長12週間の有給家族休暇を取得でき、その間日額200米ドル、期間中1万2000米ドルを上限に賃金の3分の2が支給される。カナダ、フランス、イタリア、スイス、英国などの国も同様の支給を行っており、学校閉鎖が続く間は継続される予定である。この種の対策は、保護者の雇用を守りながら子供の学習活動への関与を促すためにきわめて重要である。

また、保護者に子供の学習をどうすれば効果的に支援できるかという情報を提供することは、ロックダウン期間中も平常時でも、教育成果の改善につながる。例えば、米国で作られたウェブ上のプラットフォーム、ワイドオープン・スクール(Wide Open School)は、未就学児から高校生までの教育者と家族向けの資源を提供している。この資源の中には、学問の技術的スキルや創造性、批判的思考、社会情動的スキルを身に着ける目的のものに加え、例えば、低所得世帯が端末や良好なブロードバンド環境を確保するのを支援したり、社会情動的な幸福(wellbeing)について助言したりするといった家族への支援もある。また、このプラットフォームでは、体系的な教材が利用できるだけではなく、生徒と家族が活動のバランスをとれるよう1日のスケジュールを決めることを提案している (Vincent-Lancrin, 2020[35])。

また、教育制度の中には、保護者が子供の学習支援を効果的に実践できるように適切な情報と指針を提供するために、学校と保護者の間の交流強化をめざす動きもある。ラトビアの例を挙げると、教育テレビ局のTava Klaseは、様々な年齢集団に合わせた質の高い教材を配布し、保護者が学校とつながりを持つための手段を提供している (van der Vlies, 2020[36]) 。その成果を示すものとして、保護者、生徒、教員を対象にした最新調査では、学校と保護者のコミュニケーションの明確さと、子供が学習目標を達成するという保護者の信頼感との間に強力な正の関係があることがわかった (Burns, 2020[37])。

教員は、通常か特別なものかを問わず、遠隔授業に自分の指導実践を迅速に適応させるための支援を必要としている。これに関してフランスでは、対面学習から遠隔学習への移行を後押しするために地元のデジタル教育アドバイザーのネットワークを動員している。このネットワークは教員、校長に対しては授業法実践のためのデジタル資源の利用可能性と使用に関するオンライン研修を実施し、教育の継続性と漸進的な学校再開に適用される教育実践を推進することで支援を行い、また生徒には地方自治体と連携して全員にコンピュータを貸し出し学習用ワークシートを配布することで、両者に支援を行っている (Vincent-Lancrin, 2020[38])。国によっては、テレビやソーシャルネットワーク上で在宅学習用の番組を放送することで質の高いオンライン授業を実現するため、学校資源と教員の取り組みを補完することを決めたところもある。例えば英国では、BBC（英国放送協会）が教員や教育専門家と協力し、1年生から10年生までの生徒に毎日授業を提供し始めている。これには学習意欲の維持や社会情動的スキルの刺激を目的とした動画と双方向性のある活動などが含まれている (Van Lieshout, 2020[39])。

 結論

現在のCOVID-19危機では、感染拡大を防止するために多くの国々の学校、カレッジ、大学が閉鎖を強いられた。学校閉鎖は能力の蓄積に長期的な悪影響を及ぼすと考えられることから、多くの教育制度は、かつてない規模で急速にオンラインへと移行した。有効なワクチンや治療法が利用できるようになるまでは、今後再びロックダウンが実施される可能性があるため、各国政府は、生徒、保護者、教員、校長がこの大規模なオンライン学習への移行に適応する上で直面している大きな困難を検証し、オンライン学習の潜在力をより引き出せるよう介入することが何よりも重要である。例えば、政府は、まずインフラを整備し、オンライン授業から誰も排除されないようにして、生徒と教員がオンラインツールとテクノロジーを効果的に活用できるよう支援すべきである。

本稿では、近刊予定のOECD Skills Outlook 2021の分析に基づいて、意欲や動機など、生徒の学習への態度と傾向が生徒の学業成績の重要な牽引役であり、オンライン学習を最大限有効なものにできることを明らかにした。さらに本稿は、子供が在宅学習の困難を克服できるよう導く上で、家族と教員がきわめて重要な役割を担っていることを示した。親は子供の精神面、学習面で手助けする一方、教員は相談相手として生徒の能動的な学びとやる気を喚起し、取り残されている生徒がいないかを確認することができる。こうした介入は、オンライン学習から最大限の効果を引き出すのに大きく貢献するものである。各国政府は、学校閉鎖という状況で家族と教員が果たす重要な役割を踏まえ、例えば家族休暇の機会を拡大し、学校と保護者のコミュニケーションを強化するなどして、彼らの効果的な関与を促すことが望まれる。